前述の通り公共交通機関を使わずホテルまで移動しなければなりませんが、私には交通手段がなかったため、陰性者専用の送迎バスを出している空港近くのホテルを予約していました。
また、日本政府(検疫所)も空港周辺のホテルを周回する陰性者専用のバスを出しており、そのホテルは周回ルートに入っていたため、どちらかのバスでホテルに向かうつもりでした。
羽田空港の場合、空港周辺から蒲田、川崎、品川駅周辺までに限り検疫所が周回バスを運行しています(7月8日現在/ただし、詳細は空港での待機中に確認が必要)。
とは言え、当初私は検疫所がバスを出しているのを知りませんでした。
しかしホテルを予約した際にホテルのスタッフが、政府がバスを出しており巡回ルートにそのホテルが入っている旨を教えてくれたため知りました(それがなければ分かりませんでした)。
おそらく、ほとんどの人がそうだと思います。
実際あとでネットで調べてみましたが、検疫所が出しているバスの周回ルートは見当たりませんでしたので、空港の検疫で確認するしかないようです。
ちなみに、
●成田空港
羽田と同じく、空港周辺のホテルへは検疫所から周回バスが出ています。ただし、予約したホテルに立ち寄るかどうかは要確が必要です。
●関西空港
空港から周辺ホテルへの検疫所からの周回バス運行はないようです。自分での手配が必要です。
結局私は国のバスに乗ってホテルに向かいましたが、これは単に時間的にちょうど出発のバスが国のものだったからでした。
そして、この日の翌日から14日間、申告したホテルでの待機生活が始まりました。
ちなみに羽田のホテルには1泊しただけで、あとは宿泊費が安い新宿区内のホテルに滞在しました。
羽田から新宿までの移動も公共交通機関は使えないため、東京在住の友人にピックアップしてもらい、ホテルまで送ってもらいました(これも空港で検疫スタッフに申告済み)。
さて個人的な感想ですが、この「待機生活」の強制力がどれくらいのものかは正直よく分かりませんでした。
何となく「力のこもった要請」といった感じでした。
もらった紙には「指定された場所から14日間は外出せず、人との接触を可能な限り控えてください」とありますが、この「可能な限り」という表現は少々曖昧ですし、実際空港を出てからの動向を監視されることはありません。
性善説に基づく要請といったところでしょうか。
また、検疫スタッフから「待機期間中、滞在している自治体、竹部さんの場合は東京都の保健所から連絡が入ります」と言われましたが、連絡が来たのは到着後4日目。
しかも奈良県の保健所からでした。
申告書に「国内居住地」という欄があり、そこに奈良の実家を書いたからだと思いますが、待機期間中は奈良ではなく東京にいる旨を伝えていたにもかかわらず、なぜ奈良の保健所から連絡が入ったのかはわかりません。
第2波により、東京の保健所は手がいっぱいだったのかもしれません。
ちなみに前述の成田着の友人には、14日間一度も連絡が入らなかったようです。
保健所へは、毎日体温と体調の報告を送るだけでした(ですから体温計は持参しておいた方がいいです)。
報告方法はEメールでしたが、本当はLINEでもいいとのことです。
ただし、日本の電話番号で登録したLINEアカウントでないとダメで、私のようにアメリカ(外国)の電話番号で登録したLINEは報告には使えませんでした(従ってEメールとなったわけです)。
さて、晴れて待機期間が終わっても誰からも連絡は来ません。
また、誰にも連絡をする必要もありません。
その日が来れば、自動的に自由となります。
以下に、主要空港の到着から検疫の流れについて厚生労働省検疫所からのお知らせリンクを掲載しておきます。
常に最新情報を入手してください。
羽田空港
成田空港
関西空港
厚生労働省、水際対策の抜本的強化に関するQ&A
【おまけ情報】
一方、アメリカ入国の際はビックリするくらい何もありませんでした。
PCR検査はなく、待機期間の有無(あるいは必要性)についての説明も一切なし。
通常通り入国手続きを終え、荷物をピックしてすんなり入国できました。
水際対策における日米の差の大きいこと…。
というわけで、アメリカには通常通り入国することができています。
ちなみに、日本は(ビザがないなどの)アメリカ国民の入国を拒否していますが、アメリカは日本国民の入国を拒否していません(日本国民は入国できます)。
ただし調べてみると、やはりESTAのHPには「日本から米国へ渡航する方は入国から14日間にわたり、ホテル等の宿泊施設にて待機を命じられます。待機期間中は健康状態を観察し、周囲の者と距離を置くことを求められます」と明記されています。
従って日本と同じく自主待機は必要なようです。
しかし、この説明は誰からもされませんでした。
おそらく知らない人が多いと思われるため、アメリカ人も含めて入国後すぐに活動している人はたくさんいるのではないでしょうか。